【本当の年収】歯科医師の平均月収や平均年収を勤務医・開業医別に解説！

厚生労働省が令和4年に行った最新の『賃金構造基本統計調査』によると歯科医師全体の平均年収は810万4,100円となりました。

平均月収は62万2,900円、賞与では62万9,300円という結果です。
また、勤務医が平均年収700万円前後になるのに対し、開業医は1,400万円になるなど約2倍近い開きが見られました。

しかし、実際に歯科医師のキャリアカウンセリングを行っているデンタルハッピーが計214名の歯科医師から直接聞いた給与とは大きな違いがある結果でもありました。

そこで今回は最新の『賃金構造基本統計調査』結果と、実際に歯科医師とからヒアリングした本当の年収を解説します。


【歯科医師転職のパイオニア】歯科医師のためのキャリアサポートはコチラ

平均所得
	厚生労働省	当社調べ
平均年収	810万4,100円	850万円（勤務医） 1200～1500万円（分院長）
平均月収	62万2,900円	60万円～70万円 （院長含むと80～90万円）
平均賞与	62万9,300円	0～100万円 （賞与がないことも多い）

厚生労働省が発表した令和4年度賃金構造基本統計調査によると、歯科医師全体の平均年収は810万4,100円でした。
平均給料で見てみると62万2,900円、賞与では62万9,300円という結果になりました。

前年度の平均年収が782万2,400円、平均月収58万4,700円、平均賞与が85万6,000円だったこともあり、30万円ほど平均年収が上昇傾向になりました。

また医師の平均年収が1,428万8,900円となり、医療業界では医師に次いで2番目の高給与となりました。

 

参照：令和4年度 賃金構造基本統計調査　結果の概要
参照：医師全体の転職時期について

 

自費診療や専門性に強い歯科医師は高年収の傾向

近年では矯正歯科や審美歯科に興味をもつ人が増え、それに伴い自費を中心（もしくは専門）に診療を行う歯科医院が増えました。

平成29年・令和2年患者調査によると平成29年の初診矯正患者数が800人/日だったのに対し、令和2年では2,900人/日と約3.6倍にまで増えました。
（※再来患者の場合は約1.8倍）

この背景には若年層の美容意識の変化があると考えられ、今後も自費診療の市場は拡大するとみられます。

自費診療に力を入れている歯科医院になると、一般歯科よりも年収が高くなる傾向があり、歯科医師として年収や給料を上げたいのであれば、こういった専門分野に特化するという方法もあります。
 

年齢別
年齢	平均年収	差額
25歳～29歳	464万3,300円	249万1,700円
30歳～34歳	666万6,700円	202万3,400円
35歳～39歳	996万3,600円	329万6,900円
40歳～44歳	1,031万8,300円	329万6,900円
45歳～49歳	1,254万6,400円	35万4,700円
50歳～54歳	1,085万300円	-169万6,100円
55歳～59歳	1,209万7,900円	124万7,600円
60歳～64歳	1,047万4,800円	-162万3,100円
65歳～69歳	ー	ー
70歳～	585万1,600円	-162万3,100円

年齢別で見てみましょう。
歯科医師は24歳で卒業した後、研修医として働き始めることになり、その際の年収は215万円と高くはありませんが、25歳～29歳で464万3,300円と倍近くにまで上がっていきます。

各年代の中で45～49歳が1,254万6,400円ともっとも高くなりますが、これは経験を積みベテランになったという理由のほかに、開業後に法人の理事長という形で複数院を経営するパターンがあるというのも影響しています。

また、50歳～54歳で一時的に年収が下がるのは、40代後半から開業をする歯科医師が増えてくるということが影響していそうです。開業直後は人員や設備への投資が必要にもなり下がっている場合があります。

経験年数別（当社調べ）
1年目	400万円
2年目	450万円～500万円
3年目	600万円 (歩合として保険売上の20％、 自費診療の20～25％が平均的)
4年目～	600万円～1,200万円

デンタルハッピーが調べた結果、1～2年目の場合はまだ歩合が付くことは少ないため、～500万円程度が基準となるようです。
3年目以降になると歩合給の割合が大きくなっていくため、それぞれのスキルや専門性によって年収にばらつきが出てきます。また、最低保証として月収50万円あたりを設定している歯科医院が多いようです。
  

【男女別】歯科医師の平均年収

男女別
性別 / 年度	令和3年度	令和4年度
男性	874万2,500円	793万7,800円
女性	538万4,100円	878万1,200円

男性歯科医師の平均年収は793万7,800円、女性歯科医師の平均年収は878万1,200円でした

近年、男性歯科医師の方が高収入になる傾向がありますが、最新のデータで初めて男女が逆転した結果となりました。

女性歯科医師の数自体が増加傾向でかつ、産休育休などライフイベントに合わせた福利厚生の充実が理由と考えられます。

 

【非常勤】歯科医師の平均時給

非常勤​
性別 / 調査元	厚生労働省	当社調べ
全体	9,535円	・1,2年目で2,500～3,000円 ・3年目～で3,000～4,000円 ・専門的な診療ができる人で 4,000～5,000円が多数。
男性	12,145円
女性	5,683円

地域別
地域/年収	平均年収
鳥取	1,145万1,000円
熊本	1,058万800円
岩手	1,049万2,100円
群馬	1,154万円
茨城	951万6,500円

都道府県別の平均年収TOP5は鳥取県が1,154万1,000円でTOPとなりました。続いて熊本の1,058万円、岩手県の1,049万円がランクインしました。

ただ、従業員数や労働時間など細かな要件を満たした歯科医院で働く歯科医師のみ統計対象になっているため、実感とは異なった数値となりました。あくまでも参考程度に見てみるよ良いでしょう。

関東で見ると埼玉県の974万円がTOPで、次いで千葉県の543万円、東京都の546万円、神奈川県の501万円となりました。
 

勤務医の平均年収
勤務医	一般病院		1,156万円
	歯科診療所	院長	1,475万円
		歯科医師	746万円

厚生労働省が令和3年に行った『第23回医療経済実際調査』によると、勤務医の平均年収は一般病院で1,156万円、歯科診療所で746万円となりました。また、分院長の年収は1,475万円となりました。

一般病院と歯科診療所では約410万円に開きがありますが、規模感に比例して経営が安定していくため、高い年収になっていると言えます。
冒頭に記した通り、デンタルハッピーの実態調査では勤務医の実際の年収は850万円程度が平均的と言えます。

 

一般病院
一般病院	11,56万2,872円
国立病院	11,88円8,368円
公立病院	12,90万582円
公的病院	13,00万8,925円
社会保険関連法人	15,76万8,841円
医療法人	9,85万4,787円
法人その他全体	11,58万4,589円

歯科診療所
医療法人　分院長	14,75万4,826円
医療法人　歯科医師	7,46万1,438円
個人医院　分院長	ー
個人医院　歯科医師	6,45万5,883円

開業の年齢と割合
20代	30代	40代	50代	60代	70代
1%	17%	53%	73%	81%	73%

歯科医師で開業した場合の平均年収は1,420万円となりました。

さらに自費診療の割合が高い歯科医院ではさらに年収が高くなる傾向があり、開業をすることで「年収1,500万円の壁」を超える可能性を十分に秘めています。

ただしこの数値は医療法人においての院長の年収となり、個人の歯科医院という括りでは約646万円という結果となりました。

いずれにしても高年収ということに変わりありませんが、その分、設備投資や人員の確保に充てる必要があるため、資金運用は長期的に考える必要があります。

また、けがや病気をした際の保障や給与の保障がないため、一定のリスクを孕んでいるのも事実です。単純な金額だけの比較はできないことは考慮する必要があります。

なお、厚生労働省の医療施設動態調査（令和4年7月末概数）によると2014年には12,393軒だった歯科医療法人ですが、2022年には16,241軒まで増えてくるなど、開業後は法人化する院長が非常に増えてきていると言えます。

>>歯科医師が開業前に持っておきたいスキルを解説

     
 

開業に必要な資金

歯科医院の開業資金
カテゴリー	コスト（万円）
物件費	3000
広告宣伝費	20
医療機器費	2000
内装工事費	1500

歯科医院の開業に必要な資金はクリニック規模にもよりますが、ユニット3台ほどの場合で最低でも約5,000万円～と言われています。

①物件費
テナントや戸建て、居ぬきなど様々な条件で違いがありますが、もっとも大きい負担となるのが物件費。都心部や地方といった立地でも大きく変わりますが、最低でも約3,000万円～（テナントであれば約500万～）と言われています。

②広告宣伝費
ホームページはシンプルなものであれば約20万円～でも制作が可能です。ホームページの開設～検索で目につくようにするためにの施策（一般的に言うSEO対策など）をすることで新規患者の集客に繋げられるでしょう。

③医療機材・設備費
どんな機器を揃えるかによって大きく変動しますが、2,000万円程度は見積もっていた方が良いでしょう。ユニットは1台当たり250～500万円ほどかかり、プラスでバキュームやエアーコンプレッサーなどつけると、それぞれ50万円程かかってきます。その他、デジタルレントゲン、CT、モニター、滅菌機、光照射器、超音波洗浄機、レセコンシステムなど初期投資で揃えるものは膨大にあります。
最新機器を購入する場合は2,500万円はかかってきます。

④内装工事費
テナントで入居する場合は1,500万～はみておきましょう。こだわればこだわる程費用が膨らみますが、居ぬき物件を利用するなどして節約をすることも可能です。

その他、麻酔薬やアルジネート印象材、ディスポ消耗品など初期投資が必要になります。

まとめ